書評:小島宏の気になる1冊その1031

「教育委員会月報2018年9月号」　（第一法規　本体：333円）

　研究所で定期購読をしているのに，本誌の書名から学校には直接的には関係ないと思い違いをして，手にすることはあってもじっくり読むことはなかった。今号を読んで，そのことを深く反省した。

　特集は，「平成30年度学力・学習状況調査等の結果と活用について」で，「１：平成30年度全国学力・学習状況調査の概要」「２：教科に関する調査結果（総論：全体的な状況，学習指導の改善・充実に向けた取組，小学校国語：調査結果の概要，調査結果を受けた学習指導の改善充実のポイント，小学校算数：国語に同じ，小学校理科：国語に同じ，中学校国語：調査結果の概要，調査結果を受けた学習指導の改善充実のポイント，中学校数学：国語に同じ，中学校理科：国語に同じ）」「３：質問紙調査の結果（主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善に関する取組状況，学校運営に関する取組状況，理科に関する状況，児童生徒の自己肯定感に関する状況，地域や社会と学校の連携・協同に関する状況）」「４：調査結果の活用について」「５：平成31年度調査について」，「関連データ（①教科の結果，②地域の規模等の状況，③公立学校の状況）」と，簡潔にまとまっている。平均点ではなく，教育委員会の所管の学校，自校の「良い点の確認とさらによくしていく方策」「課題と要因の考察と解決策」「不足していること欠落していることの新規導入」と，本質的に取り組むための手掛かりが得られる。

　また，新潟市教育委員会「選択・集中，やり切るで授業改革～新潟市の授業づくりによる組織的な授業改革～」，静岡県三島市教育委員会「確かな学力育成のために～ICT利活用先進のまち三島を目指して～」，宮崎県都城市教育委員会教育長児玉晴男「学校と地域がWin－Winの関係となる都城版コミュニティ・スクール」も，具体的で参考になる。