書評:小島宏の気になる1冊その985

「英語教育2018年7月号」（大修館書店　本体：800円）

　国語教育を充実させるとともに、英語教育を充実し、グロ－バル化に対応できる日本人を育成することは喫緊の課題である。ということから、新学習指導要領では小学校3～4学年に外国語活動（≒英語活動）、5～6学年に外国語科（≒英語科）が新設され、平成30年度から移行措置が始まっている。

　ところが、多くの学校がまだ移行措置に本格的に取り組んでいない、というよりどのように取り組んだらいいものか戸惑っているようだ。このような状況に対して、文科省や各教育委員会はテキストや指導展開例などを示し、積極的に支援しているところである。これらを活用し、臆することなく英語で話し、自分から英語を聴き取る活動を積極的に進めて欲しい。

　本書の今月号の第1特集は「小学校英語・移行期間・こんなふうに教えてみよう」で、「新課程に向けて移行期間チェックシート」信州大学教授酒井英樹、日本全国教室だより「英語力と指導力の向上を目指して」名寄市立名寄小学校教諭久保稔＆「相手意識を大切にしたコミュニケーション活動を」糸魚川市立根知小学校教頭渡邊知也＆「My special curryを作ろう」彦根市立佐知山小学校教諭桐畑真由子＆「小中連携を踏まえた指導と評価の工夫」鳴門市立林埼小学校教諭庄司昌代、「中1ギャップを生まない、達成感が感じられる英語指導の在り方」土浦市立神立小学校教諭佐野こずえ、と充実している。

　さらに、「小学校教頭としてのカリキュラムマネジメントへの思い」松本市立大野川小中学校教頭桐井誠、「他教科との連携で思考力・判断力・表現力等はこう育てる」明石市立中崎小学校教諭瀧本哲弘、「We Can!を使った評価例～パフォーマンス評価への挑戦」京都市立九条塔南小学校教諭山川拓、「集まって楽しい自主研修会活動」刈谷市立小高原原小学校長犬塚章夫、「学びにくさのある児童生徒への指導・支援」宮崎教育大学准教授植木田潤、Column「中学入試も英語で受験できる時代に！」首都圏模試センター北一成＆「新学習指導要領全面実施に向けた移行期初年度の文部科学省の取組」文科省教科調査官直山木綿子、と続いている。

　その他、英語教育・授業に関するホットな情報が満載である。