今年度も全国学力・学習状況調査（小学校6学年:国語，算数，理科，中学校3学年:国語，数学，理科）が4月に行われ，8月下旬に結果が公表された。

学力調査の結果と，アンケート調査の一部「授業で児童生徒が課題を設定し，解決に向けて話し合い，表現するなどの学習活動（アクティブ・ラーニング）を取り入れたか」の結果との相関関係を分析している。

「よく行った（小学校17.4%中学校12.7%）」「あまり行っていない（小学校26.4%中学校35.3%」で，「全く行っていない」はほとんどなかった。小学校の国語B（知識・技能の活用する問題）の平均正答率（平均点）で比べると，アクティブ・ラーニングを「よく行った」学校は67.3%，「あまり行っていない」学校は63.7%，「全く行っていない」学校は59.3%となり，アクティブ・ラーニングを行っている学校ほど成績がよく，他教科でも同様の傾向が認められた。と，いうのである。

これは，「アクティブ・ラーニング」ではなく，従来から実施している「授業で児童生徒が課題を設定し，解決に向けて話し合い，表現するなどの学習活動」の有用性を確認できたということであり，すり替えてはならない。

ある調査（一般財団法人教育調査研究所「研究紀要第95号小・中学校におけるアクティブ・ラーニングの現状と今後の課題」）によれば，アクティブ・ラーニングの認知度はかなり低いそうである。つまり，アクティブ・ラーニングというカタカナ語ではなく，これまでに小・中学校が積み上げてきた学びの指導を再点検し，「授業で，児童生徒が課題を設定し（あるいは所与の課題について），解決に向けて主体的に考え，表現し，協働的に学び合っていく学習活動」として，深化させていくことが重要のように考える。（K・H）

（2015年11月4日）