特筆したいことは，「学習指導要領の使い方pp2～3」の「（7）学校で用いる教科書は，学修指導要領を基準とし，それに準拠してつくられることになっている。しかし，教科書は著者の見解やページ数の制限のために，学校における必要な学習活動を全部用意しているとは限らない。教師は，学習指導要領を参照し，かつ自己の経験に基づく見解を加え，さらに，いろいろな視覚・聴覚の教材をも補充して教科書の学習をいっそう豊富なものにする必要がある。」と言うことである。居間の学校現場にそのまま求められることである。

また，「教育の一般目標pp8～12」を「個人生活（健康，基本的な知識・理解・態度・技能などを身に付け社会的に望ましい行為，不断に真理を探究し正義を実現しようとする態度，絶えず生活の改善に必要な問題を発見して自主的にこれを解決していこうとする態度，学習経験を有効にし，問題や環境を処理する能力を増進するために必要な基礎的な能力の十分な発達や芸術的関心の助長や，健全な娯楽を営むに必要な技能）」「家庭生活及び社会生活（学校や家庭，近隣や郷土の生活，国家生活，国際生活など生活上の問題を解決し，処理し，生活を向上させていく上に必要な資質など）」「経済生活及び職業生活（民主社会における経済の機構及び生産・流通・消費の過程における相互依存の理解，職業生活を営むにあたって，能率を上げるために必要な様々な能力，特に勤労愛好の精神で仕事に打ち込んで働く態度）」に整理して示している。教科の目標に偏りがちな現在の在り方を見直し，21世紀の求められる教科横断的な資質・能力を考えるヒントともなる。（Ｈ・Ｋ）

（2016年2月18日）